管政権の退陣の裏で

　戦後の日本は、アメリカ軍に占領された。サンフランシスコ平和条約で、独立を回復したことになっているが、幕末にイギリスによって植民地化され、アメリカ軍が駐留して軍政を敷いてきたのが実態である。首相も参加できず、アメリカ軍と日本の官僚で構成される日米合同委員会が、日本の政治を動かしてきた。
　菅政権になって、日本の政治を動かすようになったのは中国だという。公明党が中心になってワクチン接種を進めているが、背後で動いているのは中国であり、自民党の二階、茂木、平井は中国に頭が上がらないという。アメリカ大統領選挙で、バイデン氏を支持したのは中国であり、日本もバイデン政権の成立に加担してきた。現在、アメリカ大統領選挙での不正が明らかになりつつあり、トランプ前大統領が力を取り戻しつつある。不正選挙の事実が明らかになれば、不正選挙に加担した勢力は、アメリカの反乱法により処罰されることになる。今回の管政権の退陣は、反乱法の適用と関連があるらしい。親中国の姿勢をあらわにしてきた自民・公明の連立政権は、アメリカ軍の逆鱗に触れているようである。
　一方、ロシアは日本と平和条約の締結を狙っている。将来、アメリカ軍が日本から撤退した後、日本が中国領になることを、宗主国のイギリスとアメリカは望んでいない。そこで、日本をロシアの衛星国にする動きが、秘密裏に進んでいるらしい。日本がイギリス、アメリカに支配されてきたことは、長らく国民には知らされてこなかった。今度も、国民に知らされることなく、日本の実質的な支配者が決まりつつある。中国とロシアのいずれかが、日本を実質的に統治することになるだろう。日本人が政治に無関心で、家畜のように従順なままでいるなら。真に独立しようという思いが、国民の間に広がらなければ。

「青空文庫」の作家、高野敦志の世界
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