反乱法と真実法

　アメリカ大統領選挙で、不正を働いた場合、アメリカでは反乱法が適用され、加担した勢力は処罰の対象となる（https://twitter.com/TTrumpSJapan/status/1441587290178920450?s=20）。それはアメリカの衛星国である日本にも適用されるという。現在、アメリカ大統領選挙の票の数え直しが行われており、トランプ氏が勝利したはずだったのが、見境のない票のすり替えや廃棄により、バイデン氏が当選したとされたというのである。
　また、本物のバイデン氏は脳卒中で意識不明の状態が続いているという。マスコミに出ているのは、そっくりさんの無名の俳優であり、認知症が進んでいるために、プーチン大統領との会談中に居眠りしてしまったり（https://twitter.com/TotalWorld1/status/1403519006569418754?s=20）、ジョンソン首相に、自分が俳優として出演した映画を見たかと尋ね、当惑させた話（https://twitter.com/49835293820b465/status/1441529160728416258?s=20）が伝わっている。
　新型コロナウイルスに関しても、致死率が低いウイルスを、直接的な死因が異なる場合も、新型コロナウイルスで死亡したことにして、人々の恐怖をあおり、ワクチン接種を強制しているのは、重大な人権侵害である。特効薬のイベルメクチン（https://twitter.com/selfcomestomine/status/1440068387955040263?s=20）があるにもかかわらず、いまだ有効な薬品がないかのような情報を流している。
　アメリカ軍の大半は、トランプ大統領を支持しており、すでに真実法という法律が成立しているという（https://twitter.com/shun_sasahara/status/1440355944802652164?s=20）。これは、マスコミには真実を報道する義務があり、それに違反している場合、放送免許を取り消すという物である。現在、日米のマスコミは、誤った情報を流し続けているので、真実法が施行された場合、テレビ局の大半が違法で放送していることになる。
　それに対して、アメリカ軍がどのような措置を執るのか。放送免許取消におびえた放送局が、真実を放送するようになるのが、最善の方策だろう。それでも、強固に抵抗する場合は、抵抗する放送局を実力行使で封鎖するか、または、世界緊急放送を流すことになるのだろう。

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